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腰痛の治療


腰痛(ようつう)とは、ウェスト周辺に痛み、発赤などを生ずる様を指す一般的な言葉。

世界の腰痛事情。
地域・場所で、行政や学会の方針カルチャーや生活、慣習が異なっていても、腰の疾病の発症の頻度は比較的同じである。 世界保健機関(WHO)の著述では、後述のように評されている。
「腰部の症状の発症の頻度や有病率はおのおのの国のあちこちおおよそ一定である。
腰(こし)の疾病は、世界で仕事を休まなければならない理由の筆頭である」。
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姿勢による腰痛の予防。
腰部の痛みの苦痛の原因は、体の姿勢にあると昭和51年のナッケムソンの発言から、ヨーロッパでは職務中・家事などの予防対策が行われている。

急性腰痛のガイドラインんでは…。
2004年の欧州ヨーロッパ委員会の腰の疼痛診療ガイドラインによれば、欧州ヨーロッパにおける腰(こし)の疾病の一生涯発症する確立は84%で、有病率は23%になります。

米国での腰痛事情。
米国では、数多くの患者の腰部の疾患は原因を定めることのできない非特異的腰痛です。 この事に関して、ナッケムソンは明確に学会の問題点を指摘しています。 アメリカでは腰(こし)の疾病が原因で1年間に日本のお金で1000億円以上が治療費として使われていると算出されている。
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日本の腰痛事情。
日本でも腰の疼痛が有訴者率第一位(最多の症状)であり、わが国民の8割以上が腰(こし)の疾患を体験されています。 多くの人々は腰の病気を主張してもレントゲンやMRI診断で要因が見当らないような事もあります。 病原があったときもそのことが腰部(ようぶ)の疼痛の要因でない場合もあり、腰の症状の人の80%は疾病箇所の、はっきりしない(原因不明の腰痛)。
肩凝り、肩こり
筋骨格系の腰痛と、それ以外の腰痛の割合。
腰部(ようぶ)の疾病を訴える患者のうち、骨折、感染症、がん、変性疾患など、要因特定の断定診断できるのは1.5割くらいであり、あとの8.5割ほどは、要因の特定できない非特異的腰痛である。 エックス線やMRI異常個所が見つかってもその所見が腰部(ようぶ)の痛みの原因とは限りません。

高齢者の腰痛
椎間板の病変や脊柱管狭窄は、年寄りにはありふれていて、画像検査でおおかたの高齢者には発見されるが、ほとんどのケースでは、それは腰部(ようぶ)の疼痛の原因ではない。
それは、ときどき手術をする理由にされるが、その外科的処置が成功して結果的には腰痛が改善されることはまれである。

緊張性腰痛(筋肉を原因とした、筋筋膜性腰痛)。
筋繊維に過剰な負荷がかかることで、筋繊維が過緊張する為に引きおこされる腰(こし)の病気である。 過剰な負荷を強いられると、交感神経はいつも優勢になり活発化し緊張をしいられ、他の筋肉組織にも力が入る。
その結果均衡調整しようと腰の筋肉に負担が大きくなり、腰痛が発現する。
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慢性腰痛。
腰の疼痛が、3ヶ月以上続く時慢性腰痛と言われます。
心理的不安や心理的ストレスなどのメンタル性のかかわりがあります。 急性腰痛(きゅうせいようつう)から慢性腰痛への転換は、しばしばイアトロジェニックである。

イアトロジェニック病って?。
アメリカ人の死亡の要因の3大原因の一つにイアトロジェニック病というのがあるようです。
1位は心臓疾患2位は新生物そして3位がイアトロジェニック病だそうです。
イアトロジェニック病とはわかりやすく言うと、病院の治療で引き起こされた死のことです。 医療のミスや薬、手術などが要因となる死です。

危険な腰痛。
危険性の高い腰痛の中には、死亡する危険性の高い腹部大動脈瘤や大動脈解離、場合によっては死亡する危険性の腎梗塞、急性膵炎、排尿や排便が困難になるようなこともある馬尾症候群が挙げられる。
注意を必要とする腰痛としては、化膿性脊椎炎、結核性脊椎炎、硬膜外膿瘍などの脊椎感染症や、多発性骨髄腫や癌の骨転移などの悪性腫瘍の骨病変などがある。

非特異的腰痛を来たしやすい要因。
精神的要素(家族への不満、不安、心理的ストレス、抑うつ)。 太り過ぎ(BMI)。 妊娠後期(産後腰痛は軽快する)。
腰に力のかかる職業(力仕事介護職、タクシーやトラックの運転手)。
運動不足。 腰痛の男女比は、大きくない。 脚長差は、あまり腰痛の原因になりません。

欧州の腰痛のガイドラインによれば…。
欧州でのガイドラインでは、腰痛は、疾患ではなく、症状であると言及している。
腰痛の原因は、腰部に過剰な負担のかかる体の使い方による腰椎・椎間板・神経などの障害、腫瘍などの特異的疾患による障害、の2つである。
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腰部に負担のかかる動作と腰痛。
腰部にストレスのかかる腰の使い方は、腰椎・脊椎・神経に異常な状態を引き起こす。 整形外科医ナッケムソンは、腰痛の要因を腰部に物理的ストレスのかかる動作と突き止めた。
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危険な腰痛(レッドフラッグ)。
レッド・フラッグといわれている兆候がある場合、重大な疾患が発見されるかもしれないのでさらに検査を行うことが必要です。

重篤な疾患が発見されれば、いそいで治療が必要だったり、特別な治療を必要とする可能性があります。
しかし、レッド・フラッグの症状があったからと言って、必ず危険な病気があるとはかぎらない。 重大な疾患がみつかる可能性があるかもしれないというだけで、レッドフラッグを持っているほとんどの腰痛の患者は、危険な、疾病を持たない。 仮に、レッド・フラッグの兆候が全くなければ、症状が出始めてから4週間以内に、画像診断検査を受けたり、臨床検査を受けることは、有益でないと示されている。
科学的証拠科学的証拠だいたいのレッド・フラッグの有用性は、ガイドラインからは、あまり支持されない。
骨の折れた部分を探し当てる方法の手がかりは、高齢の年齢、ステロイドの使用、皮膚に跡を残すようなかなりの外傷などである。 癌を探し出す方法の最も良い手がかりは、患者本人の既往歴である。
他の原因を除外できるのであれば、非特異的な腰痛をわずらう人は、普通は、要因を断定的に断定することをしなくても対症的に治療される。
鬱や薬の濫用など、見立てを複雑化する原因を断定する取り組みや、保険の支払いに関係する討論は、役に立つ可能性がある。

日本での腰痛のガイドライン。
我が国の指針では、下記ののような状態を危険な状況と警告している。
※腰痛発症
年齢が20歳より下あるいは50歳以上。
※時間や
体の動きに関係なく起こる腰の痛み。
※胸部痛

※がん、
ステロイド治療、HIV感染の既往。
※栄養失調

※体重の減少

※広範囲に
及ぶ神経症状。
※構築性脊椎変形(猫背など)

※発熱


検査。
レッド・フラッグの症状が見受けられるケースや、治らない神経学的な容態が継続するケースや、悪化する症状がある場合には、画像検査を受けるのがベターである。 特に、癌や感染や馬尾症候群が疑わしいケースは、ただちにMRIまたはCTの検査をするのがベストである。 椎間板の病変を診断するには、CTよりMRIの方が少々勝っている。 脊柱管狭窄症を診断するには、両者とも有益である。 また2、3の身体的な検査が有用である。
椎間板ヘルニアは、多くの患者で下肢伸展挙上検査が陽性となる。
腰部椎間板造影検査は、重症の腰部の痛みが継続する時に、痛みの元の要因となる椎間板の障害部位を発見するのに有益であろう。
椎間板造影同様に神経への麻酔の注射(神経ブロック)などのような治療的手技が、要因の箇所を決定診断する目的で使用されることがある。
前述のように椎間関節注射、変形硬膜外注射、仙腸関節注射を、診断する目的で検査として用いるのを支持するいくつかの医学的根拠医学的根拠ある。 その他の検査、例を上げれば側彎症の検査、筋力低下の筋力検査、神経反射の減弱の検査などは、ほとんど使用されることはない。 腰の痛みの訴えは、人が病院を訪れる最も多い症状のうちの一つである。
多くの場合、痛みは、2、3週間程度ほどしか継続せずに、ひとりでに消え去る風に見えます。
医学学会のアドバイスによれば、もし、現病歴と診断が、腰部の痛みの原因部位となる特定の疾患の存在を暗示しないのであるならば,レントゲンやCT画像検査やMRI必用無いのである。
医療機関に訪れる患者は、CTやMRI画像検査によるエックス線による検査を要求する時もあるが、レッドフラッグの所見が認められないケースは、そうした検査は必要ないのである。
手順をしての画像検査は、コストがかかり、症候を回復させる効用の無い外科手術をする可能性が強くなり、 体に浴びるエックス線が体の細胞に悪い作用を及ぼす。
痛みの要因を特定診断できるものは、画像診断検査の1%以下でしかない。 画像検査は、無害な異常箇所を見つけ出して不必要な別の検査をさらに受診するように患者さんをうながし、患者さんを不安な気持ちにする。 そうは言うものの、アメリカのメディアのデータによれば、1994年から2006年までの12年間に、腰のMRI検査の数は、300%を超え、拡大した。


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